需要と供給の法則を総整理

価格はなぜ、どのように決まるのでしょうか。経済学の最も基本的な原理を学びましょう。

需要の法則

他の条件が同じなら、価格が上がると人々が買おうとする量(需要量)は減り、価格が下がると増えます。価格と需要量が逆方向に動くこの関係を需要の法則と呼びます。グラフでは縦軸を価格、横軸を需要量とすると、右下がりの需要曲線として表されます。

供給の法則

他の条件が同じなら、価格が上がると生産者が売ろうとする量(供給量)は増え、価格が下がると減ります。価格が高くなるほど生産者はより多くの利益を期待できるため、供給量を増やそうとする動機が強くなります。グラフでは右上がりの供給曲線として表されます。

均衡価格と均衡取引量

需要曲線と供給曲線が交わる点で決まる価格と取引量のことです。均衡価格では買いたい量と売りたい量がちょうど一致し、市場が安定的に保たれます。市場経済では、価格はおおむねこの均衡点に向かって自然に調整される傾向があります。

需要を変化させる要因

所得水準、消費者の好み、代替財・補完財の価格、人口、将来への期待などが需要そのものを変化させます。価格の変化ではなくこうした要因が変わると、同じ価格でも買おうとする量自体が変わり、グラフでは需要曲線全体が左右に移動する形で表されます。

供給を変化させる要因

生産コスト、技術の進歩、供給者の数、政府の税制・補助金政策などが供給そのものを変化させます。例えば原材料価格が上がると生産コストが増え、同じ価格でも供給量が減りますし、新技術の導入で生産性が上がれば供給が増えることもあります。

超過需要と超過供給

価格が均衡価格より低いと買いたい人が多く不足(超過需要)が、高いと売れ残り(超過供給)が発生します。市場に任せておけば、こうした不均衡は価格調整を通じて均衡点に戻る傾向があります。人気商品の品切れや季節商品のセールもこの原理と関係しています。

価格の上限規制と下限規制

政府が市場価格に介入し、上限(価格上限規制)や下限(価格下限規制)を定める政策です。消費者保護のための家賃上限規制や、労働者・生産者保護のための最低賃金制度が代表例です。ただし市場の均衡価格と異なる水準に設定されると、品質低下や闇市場の形成といった副作用が現れることもあると言われています。

需要の価格弾力性

価格が変化したとき、需要量がどれだけ敏感に反応するかを表す概念です。米のように代替が難しい必需品は価格が上がっても需要量があまり減らず弾力性が低い一方、高級品や旅行のような贅沢品は価格変化に需要量が大きく反応し、弾力性が高いとされています。

需要と供給は物価とどう関係するのか

特定の商品への需要が供給より継続的に多いと、その商品の価格には上昇圧力がかかり、こうした変化が多くの商品で同時に起こると、全体的な物価上昇、つまりインフレにつながることがあります。最低賃金も、労働という「商品」の価格に下限を定める価格下限規制の代表例とされ、労働者の生活を保障する目的で導入される一方、市場均衡賃金より高く設定されると雇用への影響をめぐる議論も伴います。

よくある質問

需要と供給の法則はすべての商品に例外なく当てはまりますか?

おおむねよく当てはまりますが、高級品のように価格が上がるほどかえって需要が増えて見える特殊な例(ヴェブレン効果)もあり、100%例外のない法則というより、ほとんどの商品で観察される一般的な傾向として理解するのが正確です。

均衡価格は誰が決めるのですか?

政府や特定の主体が決めるのではなく、市場に参加する多くの消費者と生産者の選択が積み重なって自然に形成される価格です。ただし政府が必要に応じて上限規制や下限規制でこの価格に介入することもあります。